米国株の取引手数料を下げるには

こんばんは、こばいんです。

前回の記事で米国株の取引手数料について触れた記事をエントリーしました。

手数料負けしないためには「1120ドル以上で約定する」ということでした。

続いて今回は手数料を抑えるために何ができるのか、について取り扱いたいと思います。

手数料を下げられる方法はいくつかあるようですが、長期投資という観点では気にし過ぎる必要はないのかな、というのが個人的な見解です。

手数料を抑える方法

米国株取引手数料の低い証券会社の利用

米国株の取引手数料は証券会社によって異なります。同じ株式を同じ数だけ同じタイミングで買うのであれば、手数料は可能な限り低くしたいです。

各証券会社ごとの米国株取引にまつわる手数料については、前回の記事でも一覧にしましたが再掲いたします。

証券会社 手数料(税抜)
SBI証券 約定代金の0.45%
最低手数料5米ドル ~ 手数料上限20米ドル
マネックス証券 約定代金の0.45%
最低手数料5米ドル ~ 手数料上限20米ドル
楽天証券 約定代金の0.45%
最低手数料5米ドル ~ 手数料上限20米ドル
野村ネット&コール 売買代金に応じた手数料

最低手数料2,715円(売買代金が20万円以下時)

手数料上限285,715円(売買代金が5,000万円超時)

売買代金=(現地約定価格×株数±現地手数料±現地諸経費±現地諸費用)×為替レート

三菱UFJモルガンスタンレー証券
(インターネットトレード)
約定代金に応じた手数料+現地委託手数料

約定代金×1.00%+現地委託手数料(約定代金が100万円以下時)

約定代金×0.30%+199,000円+現地委託手数料
(約定代金が1億円超時)

米国市場の現地委託手数料は現地約定金額×0.25%

2018年6月時点では、ネット証券3社

  • SBI証券
  • マネックス証券
  • 楽天証券

であれば、約定代金の0.45%(5ドルに満たない場合は5ドル)に抑えることができます。

NISA口座の活用

NISA口座で買うというのも一つの手です。

SBI証券では米国株ETF買付に限定されますが、NISA制度の活用により購入に伴う手数料は無料となります。

楽天証券も同様にNISA制度を利用することで米国株ETF買い付けに伴う手数料が全額キャッシュバックされ実質無料となるようです。

マネックス証券も楽天証券と同じくキャッシュバック対応になるようですが、NISA制度を駆使することでETFだけでなく米国株全般に適用できるようです。

下表のように整理すれば多少見やすいでしょうか。

証券会社 手数料 対象
SBI証券 無料 米国株ETF
楽天証券 全額キャッシュバック 米国株ETF
マネックス証券 全額キャッシュバック 米国株全般

投資額の増強

ほかにも、投資額の増強により、売買に占める手数料比率を下げることができます。

例えば、何らかの米国株を100万円(1万ドル)購入したとしましょう。このとき、手数料は上限となる20ドルであり、その手数料比率で見れば0.2%(=20ドル ÷ 10000ドル)となります。これは、 0.45%を下回っています。

要は「多めに金を入れる」ということで、話は単純ですが資金力が問われます。

そこまで気にしなくてもいいんじゃないかな

ここまで、手数料を下げる方法についてアイデアを書いてきましたが、言いたいことは次のメッセージです。

手数料はもちろん気にすべきだが、長期投資ならば気にし過ぎは禁物

もちろん前回記事にしましたが、手数料負けしてしまうレベルの投資を何度も続けるようであれば注意すべきでしょう。しかしながら、気にし過ぎるあまり投資が続かなくなってしまうのも考えようです。

最後に

手数料を下げられないか、という観点でいくつかの方法を記しました。

  • 取引手数料の低い証券会社を利用する
  • NISA制度を活用する
  • 投入資金を大きくする

方法は様々ですが、程々に気にしつつ長期で投資を心がけるくらいが良いのかなと思います。

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